職場活性法３１．マスコミに記事としてとりあげてもらう。

職場のチーム力・団結力を高めたり、社員の定着率を高めたり、職場の風通しをよくしたり、モチベーションを高めたりするためには、何をすればいいのか？

給与制度や人事制度を変える？上司がコーチングなどのスキルを専門のトレーニングを数ヶ月～１年程度受けて身につける？自己啓発セミナーとか研修を受けさせる？

まあ、そういう方法もあるけれど、手間やコストの割に意外と効果が出ないことが多いです。「改革だ！」と上から大上段に構えてみても、社員の反発を受けるばかりで空回りすることも多いです。

そこで、簡単に出来る以下のような方法を試してはいかがでしょうか？

職場活性法３１（番外編？）．「マスコミに記事としてとりあげてもらう。」

就職活動で内定をもらった学生が内定を辞退する大きな理由の一つに、昔から「親の反対」というものがあります。

親が、自分の子供がその会社に勤めるのに反対する理由。中でも最も大きいのが「そんな会社、聞いたことがない」というものだといわれています。

頻繁にＣＭを流せるような企業はともかく、多くの企業は知名度がないのは仕方がないことなのですが、やはり人は知らないものに対しては不安や恐怖を感じやすいので、自分の子供が聞いたことがない会社に入るのに拒絶感を持つことがあるのは、仕方がないことなのかもしれません。

そこで、少しでも知名度をあげるためにも、積極的にマスメディアに記事としてとりあげてもらうようにプレスリリースなどを送る活動を始めましょう。新聞や雑誌、テレビ等に自分の会社が記事として書かれば、当然、知名度があがります。新入社員だけでなく、今いる社員も、自分の会社や自社の商品がメディアにとりあげられれば、他人だけでなく、家族や知人からの評価もあがるので、モチベーションが高まります。

自分の会社なんて記事になるわけがない・・・などと最初からあきらめずに、どうすれば記事として取り上げてもらえるのかを考え、トライしてみましょう。

知名度があがれば、当然、営業がしやすくなる効果もあります。すると、各社員が成果を挙げやすくなるので、社員のモチベーションもさらに高まっていくことも期待できます。

加えて、どうすれば記事に取り上げてもらえるのかを、職場の人間みんなでアイデアを出し合って考えるようにすれば、各社員に刺激を与えることも出来るので、仕事のマンネリ感などを減らすことも出来ます。様々なメリットがあるだけに、取り組んでみる価値があると思います。

こういうことも、実は職場の活性化や離職率の低下などには大きな影響を与えるのです。

マスコミに記事として、自社のことや自社の商品をとりあげてもらえるようにする。これも社内の活性化などに大きな力を発揮するので、研究して、実践してみる価値のあることだといえると思います。